2021.03.16
2021/3/16 ２０１９年度練習場利用者数、１・４％増と順調な回復
ゴルフ練習場業界の専門紙「月刊ゴルフレインジ」（東京都渋谷区、℡３４２３・６１４１）を発行するケージーアール出版と、系列調査機関である㈱ゴルフ経営研究所は、２０１９年度（19年４月１日～20年３月31日）の「全国ゴルフ練習場の施設数と利用状況」の合同調査結果を、「月刊ゴルフレインジ」２月号（１月25日発行）で発表した。
それによると延べ利用者数は台風があったものの上半期は２～３％増で推移し、その後の消費増税が懸念されたが順調に回復したという。また現在進行中の20年度（20年４月～21年３月）は新型コロナによる「緊急事態宣言」で４月こそ落ち込んだが、それ以降はＶ字回復しているという。
19年度の延べ利用者数は８７６２万５千人で、前年度比１１７万７千人増（前年度１１０万４千人）、率で１・４％増（１・３％減）と２年振りに増加した。利用者数ピーク時の１９９１年度１億５３２９万８千人と比較すると６６８５万人減、率にして42・８％の減少となっている。
19年度の施設数は３０５０施設で、前年度比32施設減、率では１・０％減（前年度１・４％減）となっている。新設が45施設（48施設）と前年度より３施設減少し、閉鎖は77施設（92施設）で、上記の通り差し引き32施設（44施設）の減少だった。施設数はピーク時の１９９２年度の５４２０施設と比較すると２３７０施設（閉鎖数は３１７３施設、新設８０３施設）減、率では43・７％減となった。これで施設数は１９９３年度から27年連続の減少となった。
19年度の１施設当たりの利用者数は２万８７２９人で、前年度比６８０人増、率では２・４％増加となった。６年連続の増加で、利用者数が増えた上、施設数が減少したため１施設当たりの利用者数増加が続いている。
施設数を都道府県別にみると、東京が８施設増、埼玉が３施設増、千葉など５県が１施設増で計７都県で増加し、増減なしが13府県あった。減少は福岡の５施設減を筆頭に、北海道４施設減、栃木・群馬・静岡・広島３施設減など24道府県でマイナス。増減率では増加が秋田３・７％増、東京３・０％増、奈良２・７％増、埼玉２・０％増の順、減少は佐賀16・７％減、沖縄14・３％減、滋賀６・３％減、愛媛６・１％減などとなった。
延べ利用者数を都道府県別にみると、東京の１２７８万３千人が最も多く、次が神奈川の６８６万１千人、僅差で大阪の６６８万６千人、埼玉の６１２万４千人と続いた。概ね人口と同等の利用者数となっている感じだ。増減率では増加が青森８・３％増、秋田７・８％増、奈良５・３％増、宮城４・９％増と東北が上位にきている。一方減少は佐賀12・７％減、沖縄10・９％減など施設が減少した県が目だった。
１施設当たりでの利用者数最多は大型施設の多い大阪の６万５５４６人、２位は東京の４万６４８４人、３位は奈良の４万６９３２人、４位は神奈川４万４５５２人と、２～４位は僅差となっている。
月刊ゴルフレインジの報告によると、近年の閉鎖は土地の効率活用から企業系大型施設の跡地転用が目立っているという。一方で新設はここ数年インドアがほとんど。他にゴルフ場の全面や一部を閉鎖し、練習場化した例が旧・福島石川ＣＣのゴルフトレーニングフィールドＰｉｅｓ福島やサニーＣＣゴルフレンジ（長野）の例があり、今後も増加してくると専門紙はみている。
同専門紙では練習場の施設分布や利用者の分布、閉鎖した施設の一覧などを掲載している。また20年度はコロナ下でもＶ字回復にあるゴルフ練習場だが、感染拡大が収束しない限り予断は許されないと指摘している。
