㈱矢野経済研究所（東京都中野区）は１日、今年１月から３月にかけてスポーツ用品市場を調査し、その概要を発表した。
それによると、２０２０年のスポーツ用品のメーカー金額（国内出荷金額）ベースの市場規模は前年比10・８％減の１兆３７３８億円を見込んでいる。新型コロナウイルス感染拡大によりスポーツ用品市場は大きなダメージを受け、感染拡大防止策を取ったことから売上激減、学校の部活動も一時的に休部となり、競技環境が整わなかったことも大きな痛手という。製品セグメント別（全17種）のうちゴルフ用品では11・７％減の２３４３億円とマイナスではあるが、ゴルフは三密にならないアクティビティであることから、コロナ禍でも最小限の落ち込みにとどまる見込みとしている。

一方、２０２１年の国内市場規模については、全体で前年比10・５％増の１兆５１７９億８０００万円と予測。そのうちゴルフ用品は２０２０年の反動増が加わって前年比12・６％増の２６３９億円とプラス成長を果たす見通しという。ただ、新型コロナ感染が再度拡大局面に入れば、各種スポーツイベント中止など、スポーツ用品への影響が懸念される。また、東京オリンピック・パラリンピックも無観客開催となった場合、スポーツ用品出荷市場への波及効果も限定的にとどまる可能性が高い見込みとしている。
なお、同社ではこれら調査を詳細にまとめた『２０２１年版スポーツ産業白書』を17万５００円（税込）として、先ごろ発行している。

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※「ゴルフ特信」第６６６２号より一部抜粋