2021.10.10
2021/10/10 矢野経済、20年国内ゴルフ用品市場規模は前年比87・５％と
㈱矢野経済研究所（東京都中野区）は７日、今年５月から８月にかけてゴルフ用品市場に関する調査を実施し、その結果の概要を発表した。
それによると、「２０２０年の国内ゴルフ用品市場規模（メーカー売上高ベース）は、前年比87・５％の２３２１億２０００万円となった」としている。12％以上も減少した要因は新型コロナウイルス感染拡大で、２０２０年４月に緊急事態宣言が発出された中、３～５月に殆どのゴルフ用品小売店が過去に経験のない大幅な売上減に直面。７月以降は急速に需要が回復したが、３～５月の減少分を補うまでには至らなかったという。カテゴリー別では、ゴルフクラブが数量80・１％、金額84・１％、ゴルフ用品が金額91・１％、ゴルフボールが数量90・９％、金額86・５％、ゴルフウェアが金額87・３％、その他ゴルフ用品が金額１０７・３％。
他のスポーツやレジャーとの比較では健闘と表現して差し支えないレベルの減少にとどまっているとしており、その要因として①「三密」にあたらない屋外型のアクティビティとして認知、②一時期ゴルフを自粛していたゴルファーの多くが比較的早いタイミングでゴルフを再開、③他のスポーツ・レジャーが物理的に実施不可能な中で、若年層を中心とした「新規参入ゴルファー」が増加、④「休眠層」のゴルファーがゴルフを再開、⑤特別定額給付金が２０２０年に支給され、一部がゴルフ用品の購入に使われた－－を挙げている。
一方、同社では、カテゴリー別でその他ゴルフ用品市場規模が唯一前年を上回っていることに注目。その中でも、携帯型飛距離測定器市場は２０１９年が57億円で１３１％、２０２０年が66億円で１１５・８％とプラス成長を果たしており、その成長の背景には「ゴルファーの中で自分の腕前ではその通りに打てない」、「正確な距離を測った後にミスショットをしたら恥ずかしい」といった一種のプライドから徐々に「飛距離測定器を使ってゴルフをすることが〝当たり前〟」という雰囲気が醸成されつつあり、小売店サイドも販売に対する苦手意識の克服に成功しているようであるなどと分析している。
なお、同社ではこれら調査を詳細にまとめた『２０２１年版ゴルフ産業白書』を16万５００円（税込）で、先ごろ発行している。
