2022.02.14
2022/2/14 ２０２０年度全国ゴルフ練習場、バブル期上回る活況
ゴルフ練習場業界の専門紙「月刊ゴルフレインジ」（東京都渋谷区）を発行するケージーアール出版と、系列調査機関である㈱ゴルフ経営研究所は、２０２０年度（20年４月１日～21年３月31日）の「全国ゴルフ練習場の施設数と利用状況」の合同調査結果を「月刊ゴルフレインジ」２月号（１月25日発行）で発表した。
同調査によると20年度の延べ利用者数は９０４８万９千人で、前年度比２８６万４千人増（前年度は１１７万７千人増）、率では３・３％増（１・４％増）と２年連続の増加となった。
同紙によると20年度はコロナ禍で懸念されたものの、６月以降に大幅に回復した。延べ利用者数が９０００万人を回復するのは13年度以来７年ぶり。
20年度の利用者数はピーク時である１９９１年度の１億５３２９万８千人と比較すると６２８０万９千人減、率にして41％の減少とマーケットは大幅縮小したが、その分施設数がピーク時比で45・１％減少したことにより、活況を呈している。
20年度の施設数は２９７６施設で、前年度比74施設減、率では２・４％減（前年度１・０％減）となっている。新設が20施設（45施設）と前年度より25施設減少し、閉鎖は94施設（77施設）で、差し引き74施設（32施設）の減少となった。
これは施設数のピーク時である１９９２年度の５４２０施設と比較すると、20年度は２４４４施設（閉鎖数は３２６７施設、新設８２３施設）もの減少で、率では45・１％減となった。これで施設数は１９９３年度から28年連続の減少となっている。
20年度の１施設当たりの利用者数は３万４０６人で、前年度比１６７７人増、率では５・８％の増加となった。７年連続の増加で、利用者数が増えた一方、施設数が減少したため２０１４年以降１施設当たりの利用者数がプラスに転じていたが、20年度の１施設当たりの利用者数３万４０６人は、バブル期をも上回り、１９６５年の統計以来初の３万人台を記録することになった。
施設数を都道府県別にみると、増加したのは宮崎と沖縄の２県のみで、逆に減少したのは神奈川７施設減、愛知・大阪５施設減、北海道・静岡４施設減、千葉・兵庫・広島・福岡３施設減、宮城・山形・茨城・栃木・東京・新潟・長野・三重・滋賀・奈良・島根・岡山・熊本・鹿児島２施設減、秋田・群馬・山梨・岐阜・京都・和歌山・高知・長崎１施設減となり、前年と同じは12県だった。比較的都市部とその近隣で施設減が目立つ。
延べ利用者数を都道府県別にみると、東京の１２５１万７千人（２・１％減）が最も多く、次が愛知の８２６万７千人（４・３％増）、以下神奈川６９１万６千人（０・８％増）、大阪６５１万７千人（２・５％減）、埼玉６５３万３千人（６・７％増）、千葉６００万７千人（８・８％増）と続いた。増減率では増加が沖縄17・３％増、宮崎13・１％増、佐賀９・３％増、千葉８・８％増、青森８・３％増、茨城８・０％増と続いた。一方減少は大阪２・５％減、島根２・３％減、東京２・１％減の３都県のみで主因は大型施設の閉鎖によるものと推測される。
１施設当たりでの利用者数最多は大型施設の多い大阪の６万７１８６人（２・５％増）、２位は奈良の４万９６９４人（５・９％増）、３位は神奈川４万７０４８人、４位は前年２位の東京４万５８５０人、５位は愛知の４万３２８３人と大都市部とその周辺県が上位となった。
同紙の報告では、20年度から21年度は新型コロナにより、練習場はブーム期に匹敵する集客があるものの、都市部に近い大型施設は親会社の経営事情から、関連会社の練習場用地を売却し乗り切る「コロナ補填閉鎖」が何例か出ているという。
神奈川県横浜市の杉田ゴルフ場は親会社の西武ホールディングスが１２８億円で用地を売却した。同紙では売却や閉鎖した主な施設の一覧も掲載している。
また同紙の報告によると、練習場の施設分布は関東に全体の３分の１が集中している。しかも最多の東京は２７３施設だが、23区内は屋外タイプが26％で大半がインドア。インドアは閉鎖、開設が容易で、判明していない施設があることが予想されるという。
都内や都市部でさえ、コロナでの閉鎖で一時期インドア施設が減ったことから、インドア比率は東京で施設数の74％、大阪40％、神奈川36％に若干落としたが、それでも全国では２割を超えているという。
いずれにしても、バブル期を超えるゴルフ練習場の活況が、ゴルフ場にも波及するのか注目される。
