㈱矢野経済研究所（水越孝代表取締役社長、東京都中野区）は、今年１月から３月までにかけてスポーツ用品市場に関する調査を実施し、その概要を26日に発表した。
それによると、２０２１年のスポーツ用品国内市場規模（国内出荷額ベース）は前年比10・７％増の１兆５５０４億７０００万円を見込む。２０２０年の市場は、新型コロナウイルス感染拡大による各種スポーツイベントの中止、延期で前年比11・２％の大幅減となった。それに対して２０２１年は、前年の反動増で２ケタのプラス成長となる見通しだとしている。
スポーツ用品のカテゴリー別（全17分野）のうちゴルフは16・７％増の２７０７億80百万円。ゴルフと並んで感染リスクの低いアクティビティであるアウトドア、釣り、サイクルスポーツも堅調で、これらカテゴリーがスポーツ用品市場の成長を牽引する役割を担ったとしている。ただ、他のカテゴリーではコロナ前の２０１９年の出荷実績には届かず、本格的な市場回復には至っていない。また、東南アジアをはじめとする主要生産国でのロックダウンの影響によるサプライチェーン正常化の遅れから、今後のスポーツ用品市場の回復にブレーキがかかることも予測している。

一方、２０２２年の国内市場規模については、全体で前年比４・７％増の１兆６２２６億７０００万円と予測している。そのうちゴルフ用品は前年比６・９％増の２８９５億１０００万円とプラス成長を果たす見通しという。
なお、同社ではこれら調査を詳細にまとめた『２０２２年版スポーツ産業白書』を発行しており、17万５００円（税込）で販売している。

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※「ゴルフ特信」第６８０１号より一部抜粋