家計調査による23年12月及び23年１年間のゴルフ関係消費支出を報じた。全世代で強い消費を示し特に29歳以下の若い年代が驚異的な増加を示し、またコロナ禍で消費低迷が目立っていた70歳以上の消費が力強く回復していることがわかった。
家計調査では家計収入別の消費支出も調査しており、ゴルフプレー料金の調査が加わった２０１０年から比較してみたところ、23年は明らかな変化が読み取れる年であったことがわかった。
まずゴルフプレー料金への支出では、23年は１万１３７７円で１万円を突破。１万円突破は２０１０年にプレー料金の調査が加わって以降、最多であった。勿論、29歳以下の驚異的なゴルフプレー料金への消費は断トツで最多だ。
過去10年間では、年間収入を人口で５等分した五分位階級別ではⅣ階級（23年は年間収入６３９万円～８６４万円未満、年間収入では２番目に多い）とⅤ階級（８６４万円以上、年間収入が一番多い）を除き３階級で最多となった。中間層のⅢ階級（４７０万円～６３９万円）が対前年比で77・１％増と最も伸び、２０１３年比較でも52・３％増と伸びた。13年比で最も伸びたのはＩ階級（３３３万円未満）だった。ゴルフ道具への消費額で見ると、やはり高所得のⅤ階級の消費額と増加率が高いが、ゴルフプレー料金への支出ではⅠ階級など主に年金生活の年代や若い層が大いに貢献していることもわかる。

ゴルフプレーへの消費は金銭的余裕の有無ではなく、選択的支出、つまり思い入れの強さで増えているように思える。特に、年金生活年代は預貯金で賄っている層も多いとみられ、アベノミクス以降、日本の株価が上昇したことや、コロナ禍で消費を抑えていたこと、ふるさと納税などでプレー回数が増える施策が加わったことも家計調査のゴルフプレー料金支出に現れてきたのではないかとみられる。その意味で29歳以下の若者がゴルフへの消費を増やしたのは、給料の上昇だけでなく、ＳＮＳやウーバーイーツなど新しい働き方で副業や投資を増やして、趣味への消費を捻出している可能性もありそうだ。
今回の非現実的とも言える家計調査結果の潮流が、一般に今後広まっていくのか注目される。

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「ゴルフ特信」第７０４９号より一部抜粋