総務省統計局がまとめた２０２４年２月の「家計調査」（家計収支編）によると、二人以上の世帯の消費支出は前年同月比で実質０・５％減少（12カ月連続減少、名目２・８％増加＝２カ月振り増加）、勤労者世帯の実収入（二人以上の世帯）は前年同月比で実質２・５％減少（17カ月連続減少、名目０・７％増加＝２カ月連続増加）と消費の弱さや家計収入の実質減少が続いた。
ゴルフ関係消費を二人以上世帯のデータでみると、２月はゴルフプレー料金の購入頻度が１００世帯当たり９回で前年同月と同、１世帯当たり支出平均は６０５円で前年同月比６・７％増（２カ月振り増加）となった。一方ゴルフ用具の購入頻度は１００世帯当たり１回で前年同月と同、１世帯当たりの支出平均は１４２円で前年同月比15・４％の増加（２カ月連続増加）となった。

２月のプレー支出額を年代別にみると、主力の60代が９６４円で前年同月比15・４％減（８カ月振り減）、70歳以上が６９５円で60・５％増（８カ月連続増）、50代６３５円で12・９％減（３カ月連続減）、30代１５１円で64・１％増（２カ月連続増）、40代２９４円で11・４％増（２カ月振り増）、29歳以下２８１円で60・３％減（２カ月連続減）となり、コロナ禍で落ち込んでいた70代や30代が反動で好調だったが、その他の年代は落ち込んだ。
一方、ゴルフ用具への支出を年代別にみると、支出額が最も多かったのは29歳以下の１３３８円で、ひと月の支出額としては２０２１年２月の29歳以下７９９円を上回り、23年１年間合計の６００円をひと月で上回り倍増以上となった。今年１月に30代が７２８円を消費しているが、若者年代のゴルフ消費が再び目立ってきた。これは家計調査対象に偶然現われたわけではなく、一部に限るとコロナ初期をも上回るゴルフ関連消費が増えていることになる。起業や投資などで高所得を稼ぐ若者が増えていることや他の消費は度外視してゴルフ関連へ消費する若者が増えているものだ。スポーツ庁調査のデータではゴルフ参加率の低下が若者や現役世代で目立っていただけに、家計調査の好調振りが全体に広がるのか注目したいところだ。

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「ゴルフ特信」第７０６９号より一部抜粋