日本政府観光局（ＪＮＴＯ）は10月16日に、今年９月の訪日外客数を発表し、今年９月時点で前年の年間累計を上回ったことがわかった。
９月の訪日外客数推計値は前年同月比で31・５％増の２８７万２２００人となった。２０１９年同月比では26・４％増となり、８カ月連続で同月過去最高を記録した。また９月までの累計では２６８８万２００人となり、前年の年間累計である２５０６万６３５０人を上回ったという。

９月の国・地域別では韓国が15・１％増の65万６７００人（19年同月比２２６・３％増）でトップだったが、中国が１００・３％増の65万２３００人（20・４％減）と急追、台湾も22・２％増の47万６００人（25・１％増）と大幅増加、米国も22・５％増の19万１９００人（50・９％増）を数えた。１～９月では韓国が32・２％増の６４６万８６００人（19年同月比31・１％増）、中国２２８・４％増の５２４万７５００人（29・１％減）、台湾54・２％増の４５８万５８００人（22・７％増）、米国33・７％増の１９６万１００人（53・５％増）と中国の急回復と各国の大幅増加が目立った。
一方、観光庁のインバウンド消費動向調査（旧・訪日外国人消費動向調査、９月30日発表）によると、４～６月期の訪日外国人旅行消費額は２兆１４０２億円で前年同期比73・７％増、２０１９年同期比でも68・９％増と推計された。国籍・地域別では、中国が４３８９億円（構成比20・５％）で最も大きく、米国２８０２億円（同13・１％）、台湾２６３２億円（12・３％）、韓国２２６５億円（10・６％）、香港１７２１億円（８・０％）の順となった。

また４～６月期でアンケートに回答した訪日客のうち52人（前年同期48人）が「ゴルフ場・スポーツ施設利用料」で消費したと回答。国別で回答が多いのは米国18人（６人）が抜けて多く、中国６人（０人）、韓国５人（11人）、カナダ４人（０人）などで、米国や中国が大きく伸びて、韓国が減少した。実施比率（選択率）は０・６％（０・５％）で前年同期より高まり、支出単価は５万２０００円（１万７４１０円）と高まった。このアンケートでは韓国からのゴルフ等消費の訪日客が減少して理由は不明だが、第２四半期での「ゴルフ場・スポーツ施設利用料」の消費単価は中国が18万５８６９円となるなど格段に増えており、久々の訪日で消費が旺盛だったことがうかがえる。また訪日ゴルファーは韓国からが大半だったが、今回のアンケートからは米国など他の地域も増えており、多言語に対応する必要も出てきているようだ。

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「ゴルフ特信」第７１４３号より一部抜粋