２０２５年は言わずと知れた団塊の世代全員が75歳以上の後期高齢者となり、ゴルフからリタイヤする方が増えるのではないかと懸念される『２０２５年問題』の本番の年だ。
ゴルフ界のこの『２０２５年問題』を考えるときに、70歳以上の非課税者と課税者の利用動向（一般社団法人・日本ゴルフ場経営者協会のゴルフ場利用税に基づく利用者数をもとに集計）を比べてみると、今後高齢者の増減にどれだけ影響するのかが推測できる。

団塊の世代がまだ70歳未満だった２０１６年度の非課税利用比率は18・28％で、23年度は23・93％まで５ポイント強増加した。延べ利用者数がこの７年間で４・55％増加し、その内訳は課税者数が２・68％減に対して、非課税利用者数が26・94％も増加した。
それだけ団塊の世代のインパクトが強いが、実際は５ポイント強、非課税の利用者数が増えた一方で、消費の浮沈を握っていたとみられた団塊の世代が抜けた課税者数はその半分程度しか影響を受けなかったことになる。
24年になると、非課税利用者率は４月に25％台まで上昇したが８月に20％台までダウンし、天気次第では非課税利用者率がダウンする可能性が高まっている。
25年以降は新たに70歳以上となる非課税者の国内人口が少しずつ減少することから、団塊の世代のリタイヤ懸念とともに非課税利用者の伸び悩み現象が出現しそうだ。もっとも、団塊ジュニアがアクティブ化し、若年層や女性、それにインバウンド関係の伸びしろはまだ期待できることから、今後は横ばいか、緩やかな下降線を描くことが予想される。

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「ゴルフ特信」第７１７１号より一部抜粋