スポーツ庁のＨ29年度調査で、ゴルフ（コース）の実施率が前年の６・４％から５・９％に低下し対象人口から５３８万人程度と推計された。これは「レジャー白書２０１７」の衝撃のゴルフ人口５５０万人より少なくなったが、「レジャー白書２０１８」では６７０万人に回復していたことから、ゴルフ人口減少の危機感は少なくなった。
　毎年、ゴルフ場利用税に基づくゴルフ場入場者数は、日本ゴルフ場経営者協会（ＮＧＫ）により集計・発表されており、ここ数年横ばいで29年度（３～２月）もコース数１・10％減に対して、入場者数は０・28％減に留まった。市場分析の専門家は「シニアバブル」が続いていると指摘、29年度の非課税者率は19・61％と20％手前まで増加してきた。ここ何年かは団塊の世代の非課税化効果が数字に出そうだ。
　もっとも、ゴルフ業界の危機感は続いており、２０１８年ゴルフサミットのテーマは、ゴルフ振興の中期目標（20代後半から30代前半のゴルフ実施率を10％強に引き上げ）として「大学のゴルフ授業」充実に向けた産学連携協力の推進などがメインであった。

※「ゴルフ特信」第６３１９号より一部抜粋