昨年10月からの水際対策の緩和で、訪日外国人客の増加が目立ってきており、観光庁の２０２２年10～12月の「訪日外国人消費動向調査」でも国内ゴルフ場へのインバウンドがコロナ前以上まで戻ってきた可能性がうかがえる調査結果が出ている。

観光庁が各空港でアンケート調査した２０２２年の「訪日外国人消費動向調査」では、10～12月分から支出先の消費単価や滞在時の支出事情の調査を再開。９３２２人から回答があり、空港別では成田国際空港が50％の４６８５人で以下、比率では東京国際空港（羽田空港）20・４％、関西国際空港11・０％、福岡空港８・６％、中部国際空港５・０％等となった。
アンケートに回答した訪日客９３２２人のうち43人が「ゴルフ場・スポーツ施設利用料」で消費を選択したと回答。国別で回答が多いのは韓国16人、台湾９人、米国６人などとなった。実施比率（選択率）は０・５％で、支出単価は３万６６４３円となっている。実施比率で見ると、フランスが１・４％で最も高く、カナダ１・２％、韓国１・０％、台湾０・７％などだった。

ちなみに「ゴルフ場」のみの集計項目があった２０１９年同期との比較では、選択率が０・２ポイントアップも単価は４万４０４９円から16・８％減となっている。19年同期は中国の単価が10万円近い９万７４４３円となっており、ゴルフ場単独での消費に絞れば平均がアップしたかもしれないが、19年年間との単価比較では86・４％上昇していることから、単価的にも冷え込んでいないとみられる。韓国は３万８８６６円の支出で19年同期の４万５５８９円には及ばないが、19年年間の１万４３４６円を大きく上回っており、回答数の比較でも回復してきた。
逆にまだ訪日客数が戻っていないことから消費単価の高い人の比率が高く、「ゴルフ場・スポーツ施設利用料」への比率も高かったものとみられる。

いずれにしても反日感情からコロナ前からも来日数が減少していた韓国が超絶に回復しており、中国もこれから海外渡航者が増えると考えると、円安を逆手に取ったインバウンド効果が少しは期待できるかもしれない。

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「ゴルフ特信」第６９０８号より一部抜粋