㈱矢野経済研究所（水越孝代表取締役社長、東京都中野区）は、今年５月から８月にかけてゴルフ用品市場に関する調査を実施し、２０２２年の市場結果の概要を先ごろ発表した。
それによると、「２０２２年の国内ゴルフ用品市場規模は、メーカー売上高ベースで前年比12・０％増の３０９２億円となった」としている。
前年（21年）は、20年以降の〝コロナバブル〟と言われる思わぬ好況が日本国内に限らず世界のゴルフ用品市場に及んでおり、プラス成長が続いている。また、原材料高騰を背景とした商品値上げによる金額規模の底上げも、成長の一因として指摘できるとしており、国内ゴルフ用品市場規模が３０００億円台を記録したのは２００１年以来21年振りとなっている。
製品セグメント別では、ゴルフクラブが数量２・４％減、金額９・４％増（ウッド＝数量３・５％増、金額13・６％増、ハイブリッド＝１・３％減、６・９％増、アイアン＝６・１％減、２・９％増、パター＝５・１％増、24・４％増）。ゴルフ用品は金額10・７％増（シューズ＝数量３・９％増、金額６・９％増、キャディバッグ＝３・０％増、14・８％増など）、ゴルフボールは数量６・４％増、金額10・５％増、ゴルフウェアは金額16・７％増、その他ゴルフ用品は金額７・０％増。

注目トピックとしては、２０２０年から消費者アンケート調査を実施してコロナ禍に新たにゴルフを始めた新規参入ゴルファーの動向をみており、20年以降の新規参入に加え休眠復活したゴルファーの数は約１１０万人（拡大推計値）にのぼっている。しかしその一方で、コロナ禍をきっかけにゴルフを始めてはみたものの既にやめてしまった（今年７月現在）〝早期リタイアゴルファー〟も約２割程度存在しているという調査結果だったとしている。
一方、今年（23年）のゴルフ用品市場規模は、前年比３・０％増の３１８４億３０００万円と予測している。同社では、この予測について前年から続く商品単価の上昇を市場成長予測の要因として挙げているが、一方で23年の後半以降は数量の伸び悩みなど課題も顕在化しているという。

「ゴルフ特信」第７００４号より一部抜粋