公益財団法人・日本生産性本部（東京都千代田区）の余暇創研は10月26日に「レジャー白書２０２３」（定価７７００円＝税込み）を10月31日に発刊するにあたり概要説明発表会を開催した。２０２３年２～３月に全国15～79歳の男女を対象に２０２２年１～12月の余暇活動について行ったインターネット調査（有効回収数３３０６人）の結果をまとめたもので速報版では各余暇種目の参加率だけ発表されていたが、参加人口や年代別の参加率など白書の全容を明らかにした。
発表によると、コロナ禍に伴う行動制限の全面解除が行われた２０２２年は、国内観光旅行をはじめとする外出を伴うレジャーが参加人口上位に戻り始める一方で、動画鑑賞や読書などの在宅レジャーも引き続き上位となった。余暇関連市場規模は前年比12・７％増の62兆８２３０億円となり、全体としてコロナ禍による急激な落ち込みから回復に向かっているものの、コロナ禍前の２０１９年の市場規模には届いていないとしている。

「レジャー白書２０２３」のポイントとしては、余暇活動の参加人口は国内観光旅行が４０８０万人で２０１９年以来の首位、１人当たり平均参加種目数は前年比０・４％増の10・１種目となったが、19年までには戻っていないとしている。ただ仕事より余暇を重視する傾向は年々増加が続いたという。
ゴルフ関係者としては７月の速報で22年のゴルフ（コース）参加率が５・３％で前年の５・７％より０・４Ｐダウンしたことが気になる。今回の最終結果はゴルフ（コース）参加率５・３％で、５１０万人となり前年比８・９％の大幅な減少となった。

同白書は１９８４（昭和59）年から毎年ゴルフ人口を推計して発表しているが、参加率が同じ５・３％だった２０２０年の５２０万人を下回り、過去最少を更新した。
年間回数は14・６回で前年の17・２回より２・６回、15・１％少ないことや、年間平均費用は18万３２００円で前年より４万７４００円、34・９％も増加したことは速報版で発表済み。
ゴルフ場利用税に基づく22年度の全国ゴルフ場利用者数は９１００万人を超えていたのでレジャー白書の人口と回数を掛けても７３００万人程度で実態との乖離が拡がったようだ。
ただ１回当たり費用が１万２５５０円で前年比58・９％も増加した計算となり、ゴルフ場市場規模は９０５０億円となり、前年比８・５％増加しており、このゴルフ場市場規模は２年連続で増加し、２０１３年の９０１０億円以来の９千億円台に回復した。
ゴルフ用品市場も３６４０億円で前年比４・９％増加し、２年連続の増加。２００９年の３５９０億円を上回った。

一方、ゴルフ練習場の参加率は５・２％（前年５・８％）で前年より０・６Ｐダウンしていたが参加人口は５００万人で前年比12・３％減となり、過去最少となった模様。年間回数は20・２回で前年の19・７回より０・５回、２・５％増加、年間平均費用は２万７８００円で前年より２００円、０・７％上昇したが、ゴルフ練習場市場規模は１２４０億円で、前年比13・３％減少した。コロナ禍で特需に沸いたゴルフ練習場だが、この規模はコロナ禍前と同水準に戻った。

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「ゴルフ特信」第７００５号より一部抜粋